オフィスの一人当たり面積は?適正値と面積縮小のコツ!

1.オフィスの一人当たり面積の適正値は「約3坪」

執務スペースの気積を求める計算式は、下記の通りです。

(※)床面から4mを超える高さの空間は含みません

オフィス家具メーカーや不動産会社が提示する一人当たり面積の適正値はまちまちですが、およそ3坪(約9.92平方メートル)です。

近年、さまざまな理由によって一人当たり面積が3坪を下回るオフィスが増えています。一人当たり面積の違いによって、オフィスの雰囲気や使い勝手がどのように変わるかを比較しておきましょう。

1-1.一人当たり面積を4～5坪以上とする場合

執務スペースの面積を広めにするとスムーズな動線を確保しやすくなり、ゆったり作業できます。また、複数の個室・会議室や広々としたリフレッシュスペースを確保できることもメリットです。

外資系企業のオフィスでは一人当たり面積の平均値が広い傾向にあります。
外資系企業では一人当たりの作業スペースを広くとる傾向があり、またマネージャークラス以上の社員に個室が与えられる例が少なくありません。

さらに、弁護士事務所や会計事務所では、顧客のプライバシーを特に注意深く守らなければなりません。オフィスが狭いと、面談中の話し声や機密情報が第三者に知られやすくなるため、一人当たり面積4坪以上のオフィスが好まれます。

1-2.一人当たり面積を1～2坪以上とする場合

一人当たり面積が3坪を下回ると、作業スペースが狭くなって窮屈さを感じやすくなります。また、オフィスの規模が大きい場合は会議室・食堂などの共有スペースを使う人数が増えるため、作業スペースがそれほど狭くなくても一人当たりの面積が小さくなりがちです。

テレワーク制やフレックス制を導入しているオフィスも、一人当たり面積が狭くなる傾向があります。この場合は全社員がオフィスに揃う機会が少ないため、広いスペースを確保しなくても窮屈さを感じにくいでしょう。

社員一人ひとりの自席がないフリーアドレス制のオフィスでは、大量の紙類や荷物を置くことが難しくなります。フリーアドレス制のオフィスは散らかりにくく、また頻繁に席を替えることで気分転換できるため、一人当たり面積が狭くてもそれほどストレスを感じません。

2.オフィススペース・一人当たり面積を考えるときのポイント

社員の作業効率は作業スペースの広さに左右されます。しかし、オフィススペースを拡大しすぎると光熱費や賃料コスト面でデメリットが生じます。また、部屋が広すぎると落ち着かないという方も少なくありません。
生産効率とコスト効率を両立させるためには、適度な広さのオフィスが必要です。

執務スペースの使い方を考える際は、一人当たり面積だけでなくスペース内の構成比やデスクサイズ・レイアウトについてもじっくり検討しましょう。
下記は、オフィスレイアウトの代表例です。

・オープンタイプ(島型)

広いフロアを部署・部門別に分けて整然とデスクを並べるオープンタイプは、日本に多いタイプです。昔ながらの島型対向式レイアウトのほかに、デスクを同じ方向に向ける教室型対向式や背中合わせに配置する背面式もあります。

・コリドータイプ(個室型)

部署・部門別、あるいは個人ごとに個室が与えられます。作り付けの個室や間仕切り壁の代わりに、高めのパーテーションでスペースを区切ることもしばしばです。

・ランドスケープタイプ(フリーアドレス式レイアウト)

オープンタイプのように固定席を設けず、デスクや打合せブースを自由に配置することが特徴です。その特性上、フリーアドレス制オフィスなどに適しています。

3.オフィスの一人当たり面積を縮小するコツ

立地などによって若干の差はあるものの、基本的にはオフィス面積を狭くすれば賃料も安くなります。しかし、オフィス面積を縮小して一人当たり面積が狭まりすぎると社員が働きにくくなり、生産性が下がりかねません。

オフィスの新設・移転が難しいときは、以下のコツを実践しながら空間を最大限に活用しましょう。

3-1.オフィスの出勤者数を減らす

社員数はそのままで出勤者数を減らしたい場合は、テレワーク制の導入を検討してみましょう。
ネット環境さえあれば自宅や好きな場所で仕事できるため、社員のワークライフバランスを保ちやすくなることもメリットです。 また、オフィス内でソーシャルディスタンスを保ちやすくなります。

テレワーク制のほか、サテライトオフィスの開設もおすすめです。オフィスそのものを移転させるよりローコストなうえ、一部の自治体ではサテライトオフィスを設置した事業者に補助金が交付されます。

3-2.ペーパーレス化で保管スペースを省く

書類などの収納スペースが大きい場合は、ペーパーレス化によって紙類を減らす方法がおすすめです。紙の書類をすべてなくすことは難しいものの、片面印刷を両面印刷に変えたり社内会議での紙出力をなくしたりするだけでも一定の効果が期待できます。

ペーパーレス化は、保管スペースのコンパクト化だけでなくテレワークの推進にも有効です。各種文書・資料を印刷せずデータのまま扱えば、メールやビジネスチャットツールなどで簡単に受け渡しができます。また、紙やプリンターインクの使用量が減り、コスト削減にも役立つでしょう。

3-3.空間を広く見せるオフィス家具を買う

大がかりな制度変更が難しい場合は、オフィス家具の選び方・置き方を工夫して室内を広く見せましょう。たとえば、壁紙・カーテンなどを明るい色合いにすると、膨張色の効果でフロア全体が広く見えます。

パーテーションや本棚・キャビネット類などで目線を遮られてしまう場合は、業務に差し支えない範囲で低めのものに変えてみましょう。パーテーションを人工観葉植物(グリーンパーテーション)に変えることで閉塞感・圧迫感が緩和され、リラックス効果が期待できます。

4.適切な一人当たり面積を確保できるオフィス家具は「オフィスコム」

オフィス家具通販サイト「オフィスコム」では、オフィスの移転・新設などに欠かせない家具類や日常業務に必要な消耗品類を豊富に取り扱っています。

注文金額3,000円以上の場合は送料無料となるため、大がかりなオフィスの模様替えや備品類のまとめ買いに便利です。また、次回購入時から1ポイント1円として使えるポイントシステムもあるため、お得に利用できます。

オフィスコムは、東京をはじめ全国7拠点に自社ショールームを設けています。さまざまなオフィス用品を自分の目で確認することで、理想のオフィスを実現しやすくなるでしょう。なお、ショールーム見学を希望する場合は、事前予約が必要です。

一部地域では、オフィス家具のプロによる設置・組み立ておよび廃材回収サービスを有料で実施しています。人手が足りないときや組み立てに時間を割きづらいときに最適です。

まとめ

オフィスで確保すべき一人当たり面積の目安は約3坪と言われており、また一人当たりの気積を10立方メートル以上確保するよう法律で定められています。しかし、近年はワークスタイルの多様化などによって一人当たり面積が3坪を下回るオフィスが少なくありません。

狭いオフィスでも快適な作業環境を確保したい場合は、社員の働き方やオフィス内のレイアウトをアップデートしてみましょう。最近注目されているテレワーク制度やペーパーレス化は、オフィスの一人当たり面積確保はもちろん社内で働き方改革を進めるうえでも大いに有効です。